第426号　2019年3月4日

※4月の新潟校スケジュールは未定

　2月24日（日）に学術フォーラム2019が生命歯学部で開催された。今年は東京マラソンもなく、2月としては暖かい一日だったためか、参加者総数（役員等を含む）は268名と近年になく多く、北海道から沖縄までの校友会会員でにぎわった。
　講演は朝の9時半から夕方の5時まで行われ、講演は6題、テーブルクリニックは3題、ランチョンセミナーは2題、ポスターセッションは4題が発表され、14社のデンタルショーおよび校友会と田中歯科器材店の特別ブースが出展された。そのなかでもいくつかの人気のある講演は満席の盛況で、開始間際に入室した受講者は席探しに苦労していた。
　今年は本学学生、研修医と歯科衛生士の若手の参加者および他大学卒業者の参加者が多かったのが特徴で、来年以降も多くの校友会会員の参加が望まれる。

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　2月24日の学術フォーラム終了後に生命歯学部で院内感染防止対策講習会が開催された。講師は石垣佳希 附属病院口腔外科准教授で「歯科診療所の院内感染対策」の講義をした。この講習会は「歯科点数表の初診料の注１に規定する施設基準」に係るもので、講演後に受講者22名の修了書が授与された。
　この施設基準は更新のために講習後4年以内に再度受講することが義務づけられており、校友会では毎年講演会を開催する予定をしているので、有効に利用して欲しい。

　23日午前9時15分ごろ、兵庫県明石市沖の海上で、男性の遺体が網に引っ掛かっていると神戸海上保安部に通報があった。海保や明石署が身元を確認。1月に同県加古川市の海岸でヨットが沈没して行方不明になった同県姫路市の歯科医山本啓三（やまもと・けいぞう）さん（70）と判明した。目立った外傷はなく、詳しい死因を調べる。
　海保によると、山本さんは1月20日夜、加古川市内の海岸で乗っていたヨットが座礁し、船底に穴が開いて沈没。自ら「浸水している」と通報した後、連絡が取れなくなっていた。

　東北大とＮＴＴドコモは21日、人工知能（ＡＩ）による画像解析機能を活用し、歯周病や口腔がんなど口の疾患を発見する機能の共同開発を開始すると発表した。2022年度をめどに実用化を目指す。口の中を撮影し、ＡＩが歯茎や舌の形状などを解析して異常を検出する仕組み。口を開けたり閉じたりする動きから顎（がく）関節症の判定も可能という。東北大が症例データなどを提供し、ドコモがＡｌを開発する。
　歯周病や顎関節症は、個人でもスマートフォンのカメラを使って判定できるようにする。口腔がんは歯科医院などで診察を補助する仕組みを想定している。東京都内で記者会見した東北大大学院歯学研究科の佐々木啓一研究科長は「疾患の早期発見に役立てたい」と述べた。

　日本医師会（日医）は2019年2月20日の記者会見で、マイナンバーカード（個人番号カード）に保険証の機能を搭載するとした政府の方針について、「マイナンバーと医療情報とが紐づけされるということはない」と強調し、そうした誤解が生じることへの懸念を示した。今回の日医の見解は、政府が2月15日、マイナンバーカードを健康保険証として利用できるようにすることを盛り込んだ健康保険法などの改正案を閣議決定したことを受けたもの。
　今国会で審議される同改正案では、21年3月から、マイナンバーカードのＩＣチップを専用の機械で読み込むことで、保険証の有効性確認などのオンライン資格照会を可能にするとしている。また、患者が「マイナポータル」（マイナンバーを使用する政府運営のオンラインサービス）を用いて、特定健診データや医療費・薬剤情報を確認できるようにする案も盛り込んでいる。
　導入されれば、失効保険証の利用による過誤請求や未収金の減少が見込まれるほか、高額療養費の限度額適用認定証発行などの手間の節減にもつながる。マイナンバーカードの有効性を高め、普及率を上げる狙いもある。なお、保険証自体の発行は存続し、ＩＣチップの情報を読み取る機械を導入しない医療機関での手続きは従来と変わらないとされている。
　この法案に対して日医常任理事の石川広己氏は、医療情報のオンライン照会については協力的な姿勢を示した一方で、「あたかもマイナンバーそのもので保険証の代用ができるという誤解が－部で広がっているが、これは事実誤認だ」と指摘。「あくまでもマイナンバーカードのＩＣチップに搭載された情報で保険証の確認をするということ」とした上で、「今後もマイナンバー自体に医療情報が関連付けられることは決してない」との見解を示した。

　医療機器製造販売のライフ（埼玉県越谷市）は、歯科医が患者の口の中の水分を計測できる水分計の量産に乗り出す。誤嚥性肺炎など口の乾燥が一因となる疾病への理解が進み、水分計を使った検査や治療が2018年度から健康保険の適用となった。これにより大学病院などに限られていた販路が、一般の歯科診療所まで広がると判断した。同社は03年に口腔水分計を開発、16年がかりで量産にこぎ着けた。
　「口腔水分計ムーカス」は歯ブラシの様な形状。専用のカバーをかけて先端のセンサーを患者の舌先に当てると、約2秒で数値と5段階のレベルサインを表示する。微弱電流を流し舌の上皮の水分を測る仕組みだ。価格は税別で5万8千円。重さは約60グラムで、単4乾電池2本を入れて使う。現在は国内の病院向けに年200台を販売しているが、4月に6千台を生産できる体制を整える。日本政策金融公庫から2千万円の融資を受け、埼玉県秩父市にある委託先の生産ラインを拡充する。医療機器商社とも提携し、全国での販売体制も整えた。大手企業と提携し、20年をめどに海外販売も計画している。すでに国内に加え、米国と欧州で特許を取得した。
　加齢などにより唾液が減少する口腔内乾燥症（ドライマウス）は、虫歯や歯周病、誤嚥性肺炎の要因になる。特に死者が増加している誤嚥性肺炎は、口の乾燥で増殖した雑菌が食物などと一緒に誤って肺に入って起きる。飲み込む力の低下した高齢者に多い。このため口の状況をチェックすることが、予防につながるとされている。
　同社は厚生労働省の研究班に参加し、03年に水分計を開発して病院への納入を始めた。だが同省から「医療機器としての申請が必要」との指摘を受け、販売を中止した経緯がある。このため埼玉医科大学と連携して安全性などに関するデータを収集し、06年に医療機器製造販売の許可を取得、10年には医療機器の承認を得た。ただ水分計を使った検査や診療が健康保険の適用にならないため利用は一部医療機関に限られ、同社の売上高は3300万円（18年6月期）にとどまっている。これまではロングセラー商品になった電池不要の携帯用おしり洗浄器の開発や大手メーカーの医療機器販売で経営を支えてきた。水分計の普及で19年に9千万円、23年には3億円まで売上高が増えるとみている。
　古川誠社長は「いずれは家庭用も販売したい。健康状態を把握するため体温や血圧を測定するのと同様に、口の中も測定するのが当たり前になるようにしたい」と話す。