第424号　2019年2月12日

　神奈川県日本歯科大学校友会平成31年新年会が平成31年2月2日（土）ローズホテル横浜で開催された。18時30分から受賞会員顕彰式・新入会員歓迎式が挙行され、受賞会員顕彰式では神奈川県学校保健功労者表彰、神奈川県保健衛生表彰県知事表彰で各1名の会員が顕彰され、新入会員歓迎式では2名の新入会員が紹介された。続いて医療保険関係の注意事項の報告があり、最後に関係者の記念撮影が行われた。
　19時からの新年祝賀会には104名の会員が出席し近藤勝洪会長も来賓として参加した。藤井達士(67回)県校友会会長は挨拶で「本日は日本歯科大学在校生が30名参加している。全員が校友会に入会されることを期待している。インフルエンザが大流行しているが、口腔衛生で感染率が10分の1になる。今年は横浜開港160周年だが『解体新書』以前に西洋解剖書を宇田川榛齋が翻訳したが、文化2年（1805）2月『西説醫範提綱釋義』として筆記したのが加賀出身の門人、諏訪俊(藤井俊)であり、江戸時代では最も普及した。私の先祖らしいが、新年にあたり皆様も自分探しをされるとよいのではないか」と述べた。
　続いて来賓挨拶として近藤会長は、「1月29日の朝、生命歯学部地下のアイソトープ室から出火し、多くの消防車両が道を埋めたが、幸いにも放射能漏れはなく、大事に至らなかった。揮発性物質に何かの火花が飛んだとも推測される。2月24日の学術フォーラムでは感染予防の施設基準研修会も開催されるが、初診料に影響するので、未修の方は受講されたい。全国の同窓会・校友会では初の事業となる。東京校は九段にあるが、その名称は最上段であることを示す。皆さんもトップランナーを目指してほしい」と新年の抱負を語った。
　神奈川県での在校生の参加は1年生から5年生まで毎年増加しており、学生内部の連絡系統が機能している印象があった。近藤会長も恒例となった在校生テーブルの巡回に長い時間を割いた。県歯会会長選挙が動き始めている中、校友会からの出馬も噂され、全体的に引き締まった感のある新年会となったが、マジックショーを始め多くの催しを最後まで楽しんだ。

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日本歯科大学生命歯学部ホームページより転載

　平成31年1月29日午前8時35分頃、本学生命歯学部共同利用研究センター内で火災が発生しました。当該センターは放射性物質を取り扱う施設を有していますが、放射線の漏洩がないことは確認されました。関係各位ならびに近隣の皆様方にご迷惑とご心配をおかけしましたことを心よりお詫び申し上げます。
　事故の概要は以下の通りです。
1．発生日時　平成31年1月29日（火）　午前8時35分頃
2．発生場所　東京都千代田区富士見1-9-20
　日本歯科大学生命歯学部　共同利用研究センター
3．概　要
　共同利用研究センター内設置の排気装置で本学教員が揮発性物質を使用する作業を行っていた際、排気装置の電源切替時の放電により引火し、当該教員は手や顔に軽傷を負いました。火はすぐに消火したものの天井と壁面の一部が破損しました。消防と警察による現地調査が行われ、安全が確認されました。当該センター設置の放射線モニターの数値から放射線の漏洩の事実はありません。

　平成31年埼玉県日本歯科大学校友会新年会・学術講演会は1月27日(日)、さいたま市ブリランテ武蔵野にて130人の参加で開催されました。
　本年の学術講演会は日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック 戸原雄先生をお迎えし「口腔機能不全症と多摩クリニック｣と題してのご講演を承りました｡最先端で日々臨床をされる先生のお話は､非常に興味深く為になるものでした。
　新年会は日本歯科大学校友会会長 近藤勝洪先生にご参加いただき､毎年恒例のお餅つきを楽しみました｡また本年は現役の4・5年生4名にも出席していただきました｡皆さん落ち着いた､そしてしっかりとした自己紹介をしてくださり、将来有望だと感じました。その後、日頃なかなかお会い出来ない他地域の先生方とのお喋りや美味しいお料理＆お酒とともに盛況のうちに新年会を終了する事ができました。　堀井雅代（90回）記

　平成31年東京都校友会新年賀詞交歓会は1月26日、地区歯学研修会終了後にホテルメトロポリタンエドモントで開催された。開会後に校歌斎唱があり、まず渡邉儀一郎東京都校友会会長により挨拶があった。次に来賓の中原泉理事長・学長、近藤勝洪校友会会長、沼部幸博学部長、渡邉文彦歯学会会長と山崎一男東京都歯科医師会会長の祝辞があった。
　来賓紹介と30年度受賞者の紹介と記念品の贈呈があり、旭日双光章を受賞された小山理先生が謝辞を述べた。吉岡重保監事による乾杯の発声があり祝宴が開始され、320名を超える多数の参加者による会食・歓談があり、盛会であった。最後に伊藤直紀東京都校友会副会長の挨拶で閉会となった。

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　1月26日（土）にホテルメトロポリタンエドモントで平成30年度第85回東京地区歯学研修会が開催された。最初の講演は日本歯科大学新潟病院 口腔インプラント科の廣安一彦（79回）准教授による「安心・安全の医療を提供するために－インプラント治療と口腔粘膜疾患－」であった。インプラント治療では口腔粘膜の変化を見逃がさずに、特に前癌病変には注意が必要でありインプラント体が深部進展や全身転移のリスク因子となる可能性が高いとの説明があった。
　次の講演は日本歯科大学附属病院 歯科放射線口腔病理診断科の柳下寿（78回）郎教授による「地域医療に携わる校友と大学病院との新たな連携－画像診断の補助・治療方針立案の支援で校友の歯科医療に貢献する－」であり、インターネットを用いて歯科医院からのエックス線画像等を大学病院で診断するシステムの紹介があった。
　短い講演時間ではあったが多くの会員が聴講し、有益な知識を得ることができた。

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　かみ、食べ、飲み込むという口腔（こうくう）機能が衰えがちな高齢者の支援に歯科医が取り組んでいる。口腔機能が低下すると栄養不足や肺炎など全身の病気に結びつくためだ。歯科スタッフが口腔機能の維持・向上を試みる現場を訪ねた。
　「はい、お水だよ－」。寝たきりの東京都小金井市の女性（89）の口に長女（63）がシリンジ（注射器の筒）を使って、ゼリー状になった水を流し込む。女性の首に聴診器を当て、飲み込む音を聞いていた市内の日本歯科大口腔リハビリテーション多摩クリニックの菊谷武院長は「いいよ。飲んだ。ＯＫ」と、水が気管に入る「誤燕」を起こさず、きちんと飲み込めたことを確認した。

とろみを足して
　女性は昨年10月、入院先で治療が難しいとされ、看取りも視野に自宅に戻った。長女の介護で徐々に少量を食べられるようになったが、1月下旬、むせて熱も出てきた。女性が飲んでいる高カロリー栄養剤を菊谷院長がチェック。「とろみが足りない」ととろみで粘度を上げるよう指示、一緒に作って指導した。
　女性のように高齢で口腔機能が落ちると、普通の食べ物や液体がのどを通過する速度が速過ぎ、うまく閉じられなかった気管に飲食物が入り込むため（誤燕という）、むせて「誤嚥性肺炎」になりやすい。とろみがあると、飲食物はのどをまとまってゆっくり通過し、気管に入りにくい。粘度を上げた高カロリー栄養剤だと女性はきちんと飲み込めた。
　菊谷院長は通常、鼻からのどに内視鏡を入れ、飲み込めたかも把握している。長女は「専門の歯科医にみてもらって安心。食べられるものを増やしたい」と話す。菊谷院長は「食べない日があってもいい。がんばらないで」と長女に助言した。
　院長らの患者調査では、飲み込む力以上に食べさせられ「危険な状態」にある在宅患者が２割いる。「介護者の力も見てサポート態勢を作る」という。

多職種チーム組み
　菊谷院長は高齢者や障害者の食の支援を目的に「口腔機能」のリハビリテーション専門クリニックを2012年に開設。75歳以上の高齢者を中心に月延べ150人を訪問診療する。歯科で先進的な取り組みだ。歯の治療や食べること（摂食）、飲み込むこと（嚥下）の検査にとどまらず、言語聴覚士、管理栄養士ら多職種チームで、何をどのような形で食べるべきか、実現可能な提案を行う。重度の患者には食べる能力を維持させる。「食べられなくなった人はケア態勢の整わない施設や在宅で放置されている。この訪問歯科モデルを広げたい」と院長は話す。
　院長はある老人ホームの寝たきりの女性（81）を訪ねた。高カロリーの点滴で栄養を確保し、口からほとんど食べていない。本当は少量のゼリーから始めて徐々に食べられる可能性もあるが、ホーム職員は「現場だけで対応するのは難しい」と難色を示す。院長は今の職場の態勢でもできるよう「棒付きのあめ玉から食べさせて」と職員に提案した。「患者に食べる能力があっても（支援の）環境が整わないと食べられない。どう態勢を整えるか、落としどころを探っている」という。

口の状態を数値化
　「歯周病で歯がぐらついている。歯を押さえながらブラシしてみて」。東京都板橋区の特別養護老人ホーム「音羽台レジデンス」。外部から来たエムズ歯科予防・口腔ケアクリニック（東京都中野区）の田口知実・歯科衛生士が女性入居者（89）のケアについて助言する。ホームで月1回開かれる「食べる力支援委員会」。施設の介護士、管理栄養士らとエムズ歯科の担当者が歯をケアし、いかに食べる力を支えるか入居者ごとに検討する。女性入居者に注目したのは、「口腔アセスメント（ＯＨＡＴ）」の点数が5点（最良0点、最悪16点）と平均（1.7点）より悪いからだ。ＯＨＡＴが4点の女性（99）については、ホームの神田彩佳・管理栄養士が食事量の減少を補う高カロリー栄養剤の導入を提案した。
　ＯＨＡＴは米国で開発され藤田医科大が翻訳、アレンジした。唇、舌、唾液など8項目について「健全」や「病的」など3段階で簡単に写真で判定、採点できる。このホームで15年に導入したころは6〜7点の人も多かったが、徐々に下がり、今は平均点は1点台だ。歯や口がケアされ適切に食べると、口の中の細菌や飲食物が気管から肺に入って起きる誤嚥性肺炎を減らせる。ＯＨＡＴの点数が低くなると同時にホームからの肺炎による入院は半減した。介護福祉士、井上雅子さんは「口腔ケアへの意識が高まった」と話す。「入居者にもいいし、入院されると収入が減る施設にも経営上、口腔ケアは重要」と荒井昌海エムズ歯科理事長は指摘する。
　お昼時。食事する入居者の周囲に歯科医師、歯科衛生士、看護師、管理栄養士、介護士ら10人以上が集まる。普段の食事の様子を観察し、何をどう食べるのが最適かを探る「ミールラウンド」だ。
　食事に約40分かかり、体重が減ってきた女性（88）の首に特殊な集音器を付け、飲み込み音を全員で聴く。日本歯科大の佐々木力丸・歯科医師が車いすのリクライニングを15度ほど倒すと飲み込みが早くなった。
　重度の認知症で周囲の物を何でも食べてしまう男性（78）は、誤嚥性肺炎を繰り返している。異物を食べないよう男性にはガムをかんでもらっている。ガムも誤嚥の危険はあるが「ここは生活の場だからダメとは言えない」と佐々木歯科医師は禁止せず様子を見ることにした。「食べられる環境を作り、食べる楽しみを守っている」と話す。

保険適用治療に
　虫歯や歯周病、筋力低下などでかみ、食べ、飲み込む口腔機能が悪化すると食欲が低下し、低栄養で虚弱に陥り、肺炎など全身の病気を招きやすい。ここ数年、歯科が口腔機能の初期の低下を予防する必要が叫ばれている。嚥下機能の低下、かみ、舌を動かす機能の低下などが認められれば、「口腔機能低下症」として歯科での治療が昨年から保険適用になった。
　これを受け、口腔機能向上に取り組む歯科医師と、職下障害に詳しい医師らが3月17日、東京都港区の慈恵医大で「口腔機能低下・嚥下障害と栄養管理に関するセミナー」を医師、医療スタッフ向けに開く。問い合わせはＮＰＯ法人ＰＤＮ（03．5859．5518、info＠peg.or.jp）まで。

　歯科医院向け予約管理システムを展開するストランザ（東京・港）は、患者の歯の画像や動画をクラウド上で一括管理し、患者とスマートフォン（スマホ）アプリを通じて双方向で情報共有できるサービスの提供を始めた。医院側は患者情報の管理がしやすくなる一方、患者側も自分の治療状況を確認できるなどの利点がある。
　新サービスは「メディカルＢＯＸ」。ストランザが提供する予約管理システム「アポツール＆ボックス」の一部として提供を開始。患者がスマホで利用する診察券アプリ「私の歯医者さん」との連携も始めた。医院側はクラウド上で歯のレントゲン写真や口の中の撮影画像、同意書などの診療に関わる書類を、患者ごとに一括管理できる。時系列で比較して進捗具合を確認するなど、診療に役立てることが可能だ。患者とのコミュニケーションツールとしても活用できる。アプリを通じて患者に画像やコメントを送ることで治療方針を共有できるほか、患者からは家での食事や歯磨きの様子を動画で伝えてもらうことで適切な歯の健康管理の指導につなげることができる。
　メディカルＢＯＸを導入した、なりとみ歯科（佐賀県鳥栖市）の成富健剛院長は画像や動画を時系列で整理して比較できる点を高く評価する。「高齢者の口腔機能を把握したり、子どもの歯並びに影響する呼吸などの発達不全を発見したりすることに役立てたい」と話す。
　ストランザは2013年設立。西島彰一社長が自身の母親の病名がわからず診療科をたらい回しにされた経験から、医療システムの機能向上の重要性を痛感。「検査結果や治療内容を医師同士や患者が共有できれば」との思いから、事業を立ち上げた。
　I T（情報技術）を使って歯科医院の業務を軽減するとともに、患者が状況や治療方針を理解した上で治療を受けられる社会を目指している。
　「アポツール＆ボックス」は現在、約1200の歯科医院が導入。新サービスの追加を起爆剤に、2021年4月末までに5000件の契約数を目指す。I T（情報技術）を使って歯科医院の業務を軽減するとともに、患者が状況や治療方針を理解した上で治療を受けられる社会を目指している。「アポツール＆ボックス」は現在、約1200の歯科医院が導入。新サービスの追加を起爆剤に、2021年4月末までに5000件の契約数を目指す。

　30日、医師17名と歯科医師7名に対する行政処分について諮問がなされ、審議の結果、医師13名と歯科医師7名に対する行政処分をする旨の答申をした。
答申の概要　歯科医師7名

　歯科診療所向けシステム開発のスタートアップ企業、デンタライト（福岡市）は患者の歯のデータをクラウド上に自動で整理し、患者自身もスマートフォン（スマホ）で確認できるサービスを始める。患者は自ら画像を送って助言を受けることできる。診療所はパソコンで管理する従来方法に比べて負担が減り、患者に対するサービスも高まる。2019年末までに2000件の契約を見込む。
　開発した「ジニーメモリー」は、インターネットに接続する機能もあるハードディスク「ＮＡＳ」を使う。患者の口内レントゲン画像を保存するサーバーや、写真と問診票、歯周病の検査結果のデータを保存するパソコンなどとつなぐ。ＮＡＳが患者番号によって自動でクラウドにデータを保存・整理する。クラウドのデータは事前に設定した診療所のパソコンから閲覧できるほか、患者もデンタライトが提供する健康管理アプリ「マイデンタル」で確認できる。アプリを通じ、患者からも例えば子どもの日ごろの食事の様子などを撮影した写真を送信する機能も付ける。来院時に歯科医から食べ物のかみ方や姿勢について指導を受けられる。
　ＮＡＳの購入代金を含む初期費用は税別で29万6000円。このほか、クラウドの使用料などで月額税別9800円からかかる。テスト販売ですでに10件前後の歯科診療所が導入している。デンタライトは患者の予約状況などを管理するシステム「ジニー」を提供している。当初は18年末をメドに2000件の契約を目指したが、足元では110件程度にとどまっている。藤久保元希社長は「新サービスの開発などもあり、営業に注力しきれなかった」と説明。ベンチャーキャピタル（ＶＣ）などから新たな資金調達も検討し、営業人員を増やす方針という。

　日本私立学校振興・共済事業団の運営審議会は22日までに、医学部で不適切な入試が指摘された8私大について、2018年度の経常費補助金（私学助成金）をカットすることを決めた。このうち、前理事長と前学長が贈賄罪で起訴された東京医科大は全額不交付。医学部入試の問題のほか、アメリカンフットボール部の悪質タックルが発覚した後の理事会の対応も問題となった日本大は35％減額した。その他の6大学は25％の減額だった。
　事業団を所管する柴山昌彦文部科学相が22日の会見で公表した。25％の減額を受けるのは岩手医科、昭和、順天堂、北里、金沢医科、福岡の6大学。事業団は8大学について「入学者選抜の公正性が害された」と判断したうえで、「速やかに必要な対応がとられたとして各大学の減額幅を決定した。経常費補助金は、教員数や学生数などを元に算出され、国が同事業団を通じて私立大に配る。東京医科大は17年度に約23億円の補助金が交付されていたが、18年度とともに、19年度も交付しない見通し。汚職事件のきっかけとなり、17年度に文部科学省から3500万円が交付されていた私立大学研究ブランデイング事業についてもゼロになる。
　補助金をゼロにするのは、学校法人第一藍野学院＝当時＝と学校法人創志学園が、大学の設置認可を受けた際に虚偽申請をしたとして、09，10年度分の補助金を交付しなかったケース以来。減額される大学が相次いだことについて、柴山氏は会見で「大変残念。大学側には真剣に、自分のこととしてとらえて改善してほしい」と話した。

　コーヒーや緑茶などの飲料に「とろみ」を加える機能が付いた自販機がお目見えした。飲み込む力が衰えた高齢者でも、とろみがつけば飲みやすくなるという。超高齢化社会を控え、開発業者は2021年には病院などに2万台の設置を目指すとしている。
　「飲みやすい」。今月初旬、東京都小金井市の日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック。自販機がお披露目され、とろみがついた緑茶を口にした東京都調布市の男性（87）は話した。パーキンソン病があり、昨夏から、物をうまく飲み込めなくなった。飲食物が誤って気管に入るなどして起きる誤嚥性肺炎にもなり、昨年10月、腹部に小さな穴（胃ろう）をあけた。チューブで直接胃に栄養を送っていたが、その後のケアで、ほぼ口から飲食できるまでに回復した。ただ、「飲み物には必ずとろみをつけている」と介護する同居の長男（55）。外出時には飲み物にとろみをつける「とろみ」を持っていくという。
　食品メーカーのニュートリー（三重県四日市市）によると、とろみの原料は食物繊維や糖類など。医療機関や高齢者施設では飲み物に混ぜるなどして飲みやすくする工夫をしている。一方で、こうした現場は慢性的に人手不足だ。高齢者ら一人ひとりに合わせてとろみをつけるのは、手間も時間もかかる。担当者は「人手を必要としない方法を模索していた」。
　同社は自販機の管理運営などを手がけるアペックス（東京都千代田区）と共同で、購入者がとろみの有無を選べるカップ式の飲料自販機を開発。飲む力に応じ、とろみは「薄い」「中間」「濃い」の3段階から選択できる。とろみをつけても飲料の値段は同じだ。アペックスは今秋から、医療機関や高齢者施設に自販機の設置を売り込んでいる。担当者は｢公共施設などにも置いてもらえないか検討している」と話す。
　国などによると、人口に占める65歳以上の割合（高齢化率）は17年10月時点で27.7％。推計では36年に33.3％、65年には38.4％に達し、医療や介護のニーズ増大も見込まれる。多摩クリニック院長で日本歯科大学の菊谷武教授によると、飲料の種類や温度によっても、とろみがつく時間などは異なる。好みや飲む力も異なるため、対応するスタッフの労力は大きい。自販機ではとろみは自動で調整されるため、人手がいらなくなり、安全性も高まるという。「利用者も自分で好きな時に好きな飲料を選べる。飲む楽しみが広がる」と話している。