第408号　2018年6月11日

　6月1日に校友会会員で最高齢者の原田耕作先生にお話しを聞きに行ってきました。本学25回生で昭和11年3月に168名で卒業し、同級生は明治33年から大正4年生まれまでの幅広い年齢がいる学年です。原田先生は明治43年9月4日生まれの数えで108歳の茶寿です。現在、神戸市垂水区の「くつろぎの家エルフ・本多門」に入所しています。当日、先生は耳が不自由のために娘さん二人に手伝っていただきお話しを聞きました。「日本歯科大学校友会よりご挨拶に東京より伺いました71回生の後輩です。」と大声で話しかけると「私は日本歯科大学25回生の原田耕作です。本日はありがとうございます。」としっかりと返事をされましたのにまず驚きました。
　娘さんの説明は次のとおりでした。原田先生は親戚の歯科技工士さんの影響をうけ、歯科医師を目指して兵庫県より上京し日本歯科大学の前身の日本歯科医学専門学校に入学した。学生時代は車が好きで、在学中に「自動車部」を創設し、若い時から大きなアメ車を乗り回した。そして浅草の神谷バーに「電気ブラン」を飲みに行くのも好きだった。
　昭和11年に卒業してからは神戸大学医学部の口腔外科教室で研究に従事し、その後、鳥取の国鉄病院の歯科や神戸市の開業医に勤務したのち、昭和37年に兵庫県高砂市で開業し、平成12年89歳の時に廃院するまで一人で診療していた。3年後に奥さんが亡くなり、100歳までは一人暮らしをしていたが、その後は神戸市で娘さんと同居し、今年に入ってからは体が弱くなったため施設に入所しているそうです。
　ベッドの枕元には最新の校友会・歯学会会報が置いてあり、お尋ねすると「父は校友会からの雑誌を読むのをいつも楽しみにしている。」との嬉しい返事でした。なお、日本歯科医師会で高齢者会員を問い合わせたところ、5月現在で100歳以上の会員は16名で、そのうちで原田先生が最高齢者でしたので日本一長生きな歯科医師と言えます。現在ギネスブックで公認されている男性の世界最高齢者は113歳ですので、これもそんなに遠い話ではありません。
　今回の取材では原田先生のご家族、またご紹介していただいた兵庫県校友会会員の皆さんにお世話になり、ありがとうございました。貴重な取材ができましたことに感謝しています。また日本歯科大学の卒業生として、こんな大先輩にお会いすることができたのは誇らしいことと思いました。

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　平成30年度歯学会大会・総会は6月2日（土）日本歯科大学生命歯学部において開催された。メイン・テーマは「デジタル歯科の最前線」であった。近年話題の口腔内スキャナーによる光学印象や３Dプリンターによる積層造形法の歯科応用の発展はめざましく、歯科のデジタル化に拍車がかかった。平成24年に CAD/CAM冠も保険導入され、デジタル歯科の臨床応用が決定的なものとなった。各社の口腔内スキャナーが出揃った感もあり、その現状と問題点を明らかにし、さらに歯科応用では発展途上の3Dプリンターによる積層造形法の現状を知ることにより、デジタル歯科の未来を予測する大会となった。
　基調講演には、東京医科歯科大学総合研究科医歯理工学専攻口腔機材開発工学教授の高橋英和先生をお迎えし、「歯科用CAD/CAMの現状」について講演があった。シンポジウムでは昭和大学保存学講座歯科理工部門准教授堀田康弘先生に「デジタル歯科の最前線—口腔内スキャナーの現状と課題—」、日本歯科大学生命歯学部歯科補綴講座第2講座の白鳥沙久良先生に「切削加工法による現状と課題」、日本歯科大学生命歯科学講座の石田祥己先生には「歯科医療における3Dプリンターの発展」と題し講演された。
　歯学会総会では学術奨励賞受賞式の後、会務報告が庶務と会計から報告され、平成28年度一般会計決算と平成30年事業計画、一般会計予算が協議された。そしてポスター発表も26演題あり、参加者には実りの多い大会となった。

　平成30年6月1日（金）午前10時30分から生命歯学部富士見ホールにて創立112周年記念式典が厳かに執り行われた。本学教職員と退任された名誉教授、校友会会員の卒後50年（57回）26名、卒後25年(82回)26名、新潟生命歯学部学生の代表者、校友会会員等の400余名が参列した。
　卒後50年と25年の校友会会員には同日に特別参列制度（ジュビリー5025）があり、大学と校友会よりお祝いされ、校友会から各々のゴールドバッジ、シルバーバッジと卒業時の日本歯科大学新聞が送られた。大学からは中原實作絵画の図書カードが送られ、祝賀会に招待された。毎年この日は、大学のご好意で図書館が特別開館されている。所蔵医学関係書数は13万冊の他には類をみない医学図書館であるため、今回も多くの参加者が見学された。
　ホテルメトロポリタンエドモンドでの大学主催祝賀会では、大学教職員や退任された名誉教授との懐かしくも楽しい時間を過ごすことができた。

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　5月26日（土）に生命歯学部富士見ホールに於いて、日本歯科大学校友会第131回定時総会が開催された。総会に先立ち顕彰式が開催され、平成29年秋の叙勲者13名と平成30年春の叙勲者11名に顕彰状が授与され、続いて白寿会員3名が表彰された。
　定時総会まず藤井重壽副会長により開会の辞があり、近藤勝洪会長と中原泉会頭と渡邉文彦歯学会会長の挨拶がそれぞれあった。次に来賓紹介があり、小谷田宏評議員（61回埼玉県）が議長に選出された。
　報告は各部の担当専務・常務理事により行われ、特に質問はなかった。休憩後、議事が行われ第1号議案「平成28年度一般会計決算」から第3号議案まで一括上程され、薄葉博史常務理事が上程理由を説明し、橋本博之常務監事が監事報告をした。続いて第4号議案「平成30年度事業計画案」から第8号議案まで一括上程され、そしてすべての議案が可決確定した。
　次に行われた協議では「新規会員資格について」と「会員功労金・共済金について」が議論され、引続き佐藤真奈美 日本歯科医師会理事と鴨田博司 日本歯科医師連盟常務監事から報告があった。最後に佐野直副会長の閉会の辞があり散会となった。

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　厚生労働省は医療・介護サービスの自己負担割合が現役世代並みの3割となっている高齢者の対象拡大を検討する。現役世代を上回る収入がありながら自己負担が1割という高齢者がいることから、3割負担の判定基準である収入要件の引き下げを論点とする。社会保障制度の持続性を保つため、負担能力のある人に応分の拠出を求める。
　医療や介護の公的保険制度では、利用者はサービスの費用の1〜3割を負担し、残りは税や保険料で賄っている。医療では原則として70〜74歳の高齢者は2割負担、75歳以上の後期高齢者は1割負担で、現役並みの所得がある人は3割負担となっている。3割負担となる基準は現在、夫婦世帯の場合で年間収入520万円以上と設定されている。一方、給与所得者の平均収入は約420万円。後期高齢者で500万円の収入の人は、現役の平均収入を上回るのに窓口負担は1割で済んでいる。現役世代とのバランスをとる観点から、基準の見直しを求める声が財務省などからあがっていた。
　介護保険では今年8月から一部の利用者に3割負担が導入される。基準は夫婦世帯で年間収入463万円以上と、医療と同様に現役世代の平均収入との差がある。3割負担の後期高齢者らは医療で約114万人を超え、介護では12万人ほどの高齢者が該当するという。収入基準を引き下げれば該当者は新たに数十万人増えそうだ。基準を引き下げる場合でも、年金収入のみの人は対象から外した1つ、一定の移行期間を設けたりして影響をなるべく抑える方向だ。また医療や介護には自己負担に上限が設けられており負担が急増するといった事態は避けられるとみられる。
　6月に閣議決定する経済財政運営の基本方針（骨太の方針）には、3割負担の対象拡大を検討する方針が盛り込まれる見通しだ。原案の段階ではなかったが、その後の各省との協議で反映する方向になった。自民党の「財政再建に関する特命委員会」も同様の項目を盛り込んだ提言をまとめている。見直しを検討する背景には、年金以外に収入を持つ働く高齢者が増えてきたことがある。高齢者の就業率は男性で3割、女性は15％を超し、年々上昇している。
　社会保障費を賄うための現役世代の保険料負担は増す一方だ。今回、3割負担の高齢者を拡大させるのは、年齢を重ねるほど医療や介護の費用がかさむ高齢者にも応分の負担を求める意味合いがある。ただ厚労省内には、来年に消費税率の引き上げが控える中、社会保障の分野でも負担増を求めるのは難しいという見方もある。医療分野では後期高齢者の窓口負担の一律2割への引き上げも検討課題の1つだが「法改正が必要で早期の実現は難しい」（同省幹部）。3割負担の対象者の拡大は政令改正で対応できるため、一律2割負担への引き上げよりも実現しやすい。
　基準の見直しは社会保障審議会（厚労相の諮問機関）で議論する。医療の場合は400万円台への基準引き下げなどが検討課題となりそうだ。ただ、与党内から負担増に難色を示す声が出ることも予想される。検討は難航しそうだ。

　厚生労働省保険局で第112回社会保障審議会医療保険部会が5月25日に開催された。厚生労働省では2020年度より本格運用の開始予定である、マイナンバーカードによる受診時のオンライン資格確認について論議された。
　このシステム導入によるメリットは次の4点である。
①　資格喪失後受診に伴う事務コスト等の解消
　資格過誤による保険医療機関の事務負担は年50億円程度
　資格喪失情報の連携や二重加入のチェックなど
②　高額療養費限度額適用認定証等の発行業務等の削減
③　特定健診結果や薬剤情報を紹介できる仕組みの整備
④　保険医療データの分析の向上
　なお、このオンライン資格確認を実施しない医療機関でも、現在の事務手続きは変わらない。

　歯科分野の専門医を客観的に評価して一括管理する一般社団法人「日本歯科専門医機構」（住友雅人理事長）が4月設立された。
　日本歯科医学会連合、日本歯科医師会や関連学会などが参加する。東京都内で記者会見して発表した。歯科分野の専門医（認定医を含む）は同連合の所属学会だけでも30種類以上あるほか、未加盟の団体のものもあるという。同じ分野に複数の学会の専門医があるなどの問題が指摘されている。
　機構は、各学会から申請された専門医研修の内容を審査し、一定の基準にあると判断したものを認定する。各学会に参加を促し、今年秋には第1弾の認定を行いたい考えだ。