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日本歯科大学メールマガジン
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第380号 2017年8月28日
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平成29年    
28日(月)   ・1~5年授業再開 東京校
9月1日(金)   ・1~4年前期授業終了 新潟校
4日(月)   ・1~4年前期本試験開始 後期授業時間表発表 新潟校
・1~5年前期追・再試開始 東京校
14日(木)   ・教務部・学生部ガイダンス 東京校
22日(金)   ・3年ワークショップ 東京校
28日(木)   ・6年後期授業終了 東京校
・5年総合試験Ⅰ(~29日)新潟校
29日(金)   ・解剖体諸霊位供養法会
 

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1.SCRP日本代表選抜大会に本学から学生が参加

 全国歯科大学・歯学部の学生が研究成果と英語での発表能力を競う「平成29年日本歯科医師会SCRP日本代表選抜大会」が18日開催された。
 日本歯科大学生命歯学部から佐々木瑛美(4年生)さんが「マウス歯胚への局所照射法は歯根発生における放射線の直接的影響を考察させる」を、新潟生命歯学部から田中雄祐(2年生)さんが「歯科診療環境における汚染状況の可視化とその対策」をプレゼンテーションした。

2.オールデンタル開催される

 今年も第49回全日本歯科学生総合体育大会(オールデンタル)の夏季大会が7月30日から8月9日まで全国で開催された。
 結果の総合成績は日本歯科大学生命歯学部が7位(98点)で、新潟生命歯学部が22位(17.75点)であった。生命歯学部の硬式野球部は今年も優勝し、3連覇を成し遂げた。ラグビー部とアメリカンフットボール部は準優勝であり、新潟生命歯学部のスキー部は第3位であった。

オールデンタル開催される

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1.8月18日は「糸ようじ」の日
 8月18日 朝日新聞

 歯間の汚れを糸でとるデンタルフロス「糸ようじ」。1987年に小林製薬が発売した当初はなじみが薄かったが、この商品のヒットもあって歯間清掃器具の市場は拡大。同社は発売30年の今年、8月18日を「糸ようじの日」とPRして売り込みに力を入れる。
 欧米では一般的だったデンタルフロス。その多くは、糸の両端を両手で持って歯の間を通すもので、慣れないと使 いづらい。つまようじが根付いていた日本ではあまり受け入れられなかった。そこで同社は、F字形のプラスチック製ホルダーに糸を弓のように張り、片手でも使えるように工夫。ホルダーの逆側はつまようじのように使えるようにし、「糸ようじ」と名付けて売り出した。商品はヒットし、発売直後は店頭からなくなるほどに。売り上げは今、発売初年の3倍強に増えた。糸ようじがリード役になり、歯間清掃器具市場(ブラシタイプも含む)は2016年度、約187億円と10年前の1.8倍の規模になった(市場調査会社インテージ調べ)。糸ようじの日は、歯(8)と歯(8)の間に糸(1)が通っていることが由来。日本記念日協会の認定も受けたという。

2.医療費、膨張に歯止め 16年度は14年ぶり減少 薬価下げなど寄与
 8月9日 日本経済新聞 電子版

 2016年度の医療費が14年ぶりに減少に転じたようだ。投与が急増したC型肝炎の高額薬の使用が減少したことや、薬の公定価格(薬価)を全般に引き下げたことが効いた。ただ75歳以上の後期高齢者を中心に医療費は増加が続いており、増勢基調に変化はない。高齢者の患者窓口負担見直しや医療の効率化も併せて進める必要がある。
 厚生労働省は9月に概算医療費を公表する。月次データによると16年度の医療費は今年2月までで約37兆6千億円(前年同期比0.2%減)。診療報酬明細書の審査支払機関のデータを使って、年度最後となる今年3月の医療費を推計したところ前年同月を2%前後下回った。16年度を通してみると15年度の41.5兆円から41兆円台前半に数千億円減ったようだ。医療費は病気やケガの治療のために1年間に医療機関に支払われたお金の総額を指す。患者の窓口負担でカバーできるのは全体のおよそ1割ほどで、健康保険などからの給付が5割を占める。さらに残り4割を国と地方の公費(税)で賄っており、医療費増が財政悪化や国民負担増に直結している。
 医療費はこの15年間で10兆円以上も増えた。高齢化、医療機器や技術の高度化に加え、新薬の登場などで医療費全体の2割を占める薬剤費(調剤医療費)が大きく伸びたためだ。16年度に全体の医療費にブレーキがかかった理由の一つが薬代の引き下げで、薬価全体でみた下げ幅は1.2%だった。特に効いたのがC型肝炎の薬だ。15年度の医療費は前の年度と比べて4%近く増加し、過去5年で最も伸びが大きかった。
 押し上げに寄与したのがC型肝炎治療薬「ハーボニー」と「ソバルディ」だ。調査会社アイ・エム・エス・ジャパンによると、15年度の売上高はそれぞれ2693億円、1509億円。国内医療用医薬品売り上げの1位と2位を占める双壁だ。もっともこれらの薬は完治が見込まれるため糖尿病薬のように長い年月にわたって投与の必要がなく、16年度になると前年度の反動で投薬量が減った。さらに16年度は国が導入した、年間販売額が極めて大きい品目の価格を引き下げる仕組みの対象となり昨年4月から薬価が約3割下がった。
 超高額と薬効が脚光を浴びたがん免疫薬「オプジーボ」も年度途中で薬価が下げられた。厚労省内では「高額薬価の引き下げは医療費抑制に効く」(幹部)との声が漏れる。他の政策効果を指摘する声もある。16年4月から患者が服用する薬を同じ薬剤師がすべて管理する「かかりつけ薬剤師制度」が導入された。複数の病院から似た薬を処方されていた場合は一部の薬の服用について中止するよう指導しており、その結果として薬剤費が抑えられた可能性がある。同時期には処方された薬の名称や用法、用量が配載された「お薬手帳」を持参すると薬代が安くなる仕組みも導入された。薬価を中心とした医療費の抑制策の効果が出た形だ。
 高額薬剤の使用抑制を巡っては救命や患者の権利保護の観点から慎重な意見がある一方、放置すれば保険財政を圧迫し公費支出や保険料負担が急増するとの不安も強く、国は薬価制度の見直しに乗り出している。「2年ごとの改定から毎年改定への変更」「費用対効果の薬価への反映」などを柱とした抜本改革の議論が厚労省を中心に進んでいる。
 ただ薬価見直しだけで医療費の伸びを抑えるのは難しい。仮に16年度の医療費がマイナスになっても、17年度以降は再びプラス基調に戻る可能性が大きい。薬価以外にも必要な手立てを講じる必要がある。医療費の約6割は65歳以上の高齢者が使っており、75歳以上だけでみると全体の4割弱だ。16年度は医療費全体が減少に転じたのに75歳以上の高齢者の医療賛は2月時点で1.3%増えた。75歳以上の医療費の窓口負担は現役時代並みの所得がある人を除き1割にとどまり、医療費が増えた分の多くはサラリーマンら現役世代へのしわ寄せが強まっている。

 
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初めまして

校友会本部 常務理事 徳田和弘

 この度、本部常務理事を拝命いたしました、徳田和弘と申します。(77回・新潟生命歯学部卒)互助事業・庶務・女性の会を担当する事になりました。
 6月より常務理事の任に就いておりますが、何分初めての経験であり、今は会務の流れを把握するのに精一杯というのが、偽らざる心境です。
 校友会の事業は多岐にわたっており、一人何役もこなしながら会務に当たられる役員の先生方、また、それをサポートする事務局員の皆様には本当に頭の下がる思いです。
 今まで一会員として、当たり前のようにその恩恵を享受しておりましたが、今後微力ではありますが、校友会のお役に立てるよう、近藤会長が日頃よりおっしゃる、「会員目線」「母校目線」を忘れずに務めて参る所存ですので、何卒宜しくお願い申し上げます。

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 その後2年間未納の方は自然退会となりますのでご注意ください。
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